【日本欧州3カ国インターネット調査】新型コロナウイルス感染症が発生した際の消費者マインドの測定

 

ここ週週間のニュースは新型コロナウイルス感染症(Covid-19)関連のニュースにて埋め尽くされてしまいました。最初、中国武漢市で発生した新型コロナウイルスはすぐさまにアジア諸国に広がり、この記事を書いている間にも世界中に広がりました。弊社、Syno社にも影響がありました。 2月下旬、シンガポールで我々が参加する予定であったカンファレンスが中止となり2月19日より我々の日本支社の社員は在宅勤務するよう指示が出ました。アジア諸国では、マスクなどのパニック買いや海外観光客の数が減ったというニュースがたくさん報道され、3月1日には最初の新型コロナウイルス感染症(Covid-19)の影響による破産申告をした会社があるという報道がありました。このような背景にて、Syno社は世界の人々がどのように新型コロナウイルス感染症(Covid-19)を追って、この伝染病がどのように彼らの旅行や購入習慣に影響があるかを調べたく、国際調査を実施しました。

目次

1. 調査パラメータ/デザイン

2. 新型コロナウイルス感染症(Covid-19)の認識

3. 旅行計画の変更

4. 購入習慣の変更

5. 結論

 

調査パラーメータ/デザイン

グローバル消費者データ会社として、Syno社は、SynoAnswersグローバルオムニバス調査の一環として頻繁に調査を実施します。数々の顧客に調査したアンケートを一括し、1000のアンケートを実施し、人口統計学的に一致させ、2週間に1度回答します。2月21日から24日に実施された最近の調査では、パネリストに新型コロナウイルス感染症(Covid-19)の発生について日本、フランス、スウェーデンとフィンランドに意見を伺いました。

新型コロナウイルス感染症(Covid-19)の認識

パネリストにした最初の質問は、彼らがどれくらい新型コロナウイルス感染症(Covid-19)発生の報道を追っているかを調べる為のものでした。その中で、次のように質問しました:

新型コロナウイルス感染症(Covid-19)の発生についての報道を追っていますか?

驚く事なく、新型コロナウイルス感染症(Covid-19)を気にするという事はその国に大きな衝撃を与え、日本では、回答者の約半分はその報道を毎日追っていると、他の国と比べとてこのウイルスに、大きな認識と興味がありました。

Covid-19の認識

Covid-19 Picture 1 jp

調査を実施した4か国にて、スウェーデンは一番多く答えたのがいくらかのニュースを見るのみとこのトピックに一番興味を示さない国でした。性別で区別すると、意識レベルには、ほとんど違いが見られませんが、年齢で区別すると、一般的に年齢とともに認識が高まります。(詳しいデータが必要な場合、弊社にお問い合わせください)

 

旅行計画の変更

次の質問は旅行計画についてです。アジア諸国では、新型コロナウイルス感染症(Covid-19)発生が旅行業界に経済的損害を与えたと感じています。航空会社は多くのフライトをキャンセルし、多くの従業員は無給休暇を与えられています。このウイルスの影響により破綻申告をした会社とは、愛知県にあるホテルでした。この全てのネガティブなウイルスに関する報道があっても、多くの人は、この調査を行った時は旅行計画を変えないとある程度、驚く結果となりました。調査では回答者にこう質問しました:

新型コロナウイルス感染症(Covid-19)の発生はあたなのこの先6か月の旅行計画に影響しましたか?

旅行計画の変更

Covid-19 Picture 2 jp

この認識に関する質問にて、日本が旅行計画を変えると回答し、30%の回答者が旅行計画を変更した又は考案中と答えこの質問の1位にランクされました。

ヨーロッパの国では、17%のフランスの回答と、14%のスウェーデンとフィンランドの回答が同様のものでした。興味をひいたのは、ヨーロッパの国々の人は主に海外旅行を気にしていましたが、日本は多くの回答者が国内旅行を変えた又は考案したと他の国の3倍から4倍のマージンで回答していました。なぜそのような回答をしたのですかと質問すると、回答は啓発的でした。スウェーデンでの典型的な答えとして「怖くない」、「リスクは少ない」、「普通のインフルエンザのようなもの」がありました。 フランスとフィンランドでの回答は、「旅行計画の欠如」又は「中国との関係はほぼない」そして、多くの回答者がヨーロッパ国内の旅行をあげていて、ヨーロッパ国内はまだ安全だという回答でした。対照的に、多くの旅行計画があった日本人は計画をキャンセルするかもうしたと回答しました。 いくらかの一般的な回答として、「ウイルスは国全体に広がっている」、「多くの人がいる場所に行きたくない」、「リスクを管理したい」でした。明らかに、調査を行った時に、日本では明白な度合いの恐怖感がヨーロッパ諸国よりもあるようでした。

 

購入習慣の変化

最後の質問では、新型コロナウイルス感染症(Covid-19)発生のニュースがどう購入習慣に影響しているかを理解しようとしました。この調査を実施している時、パニック買い、特にマスク、手の消毒液、トイレットペーパーの報道がシンガポールでありました。 このトレンドは他の場所でも起こっているのかを知りたく、次の質問をしました:

新型コロナウイルス感染症(Covid-19)の発生はあたなの購入習慣に影響しましたか?

驚く事なく、日本人の購入習慣は、調査を行ったヨーロッパの国々とは著しく違っていました。

購入習慣の変化(概要)

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上記のチャートにてお分かりの通り、約40%の日本人は15%以下のスウェーデン人、フィンランド人、フランス人と比べて、何らかの方法により購入習慣が変わったとありました。どのように人々が変わったによって分類した時、 手の消毒液と手術用マスクが多く買われ、特に日本では手術用マスクの購入が大幅に増加しました。

購入習慣の変化(詳細)

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性別に分類して見てみると、特に日本とフィンランドでは、女性の方が男性より購入習慣が変わっている事がはっきと分かります。興味深い回答として、スウェーデンの女性は手の消毒液の購入を増やし、スウェーデンの男性は食料の購入を増やしました。はっきりと良い衛生状態を求めているのか十分な食料を求めているのかという論議がうかがえます。

購入習慣の変化(性別)

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なぜそのように回答したのですかと質問すると、多くのヨーロッパの人々は何も買う必要はない又はウイルスはまだヨーロッパに来ていないと回答しました。対照的に日本人は感染を避ける為にマスクの購入や手の消毒液が必要と回答しています。購入習慣が変わっていないと回答した人の一般的な理由としてマスクや手の消毒液がすでに売り切れになっていたとあり、日本では、商品が店にあり購入する事ができるのなら消費習慣が大きく変わる事が分かりました。

 

結論

上記のデータにて、日本とヨーロッパでは、新型コロナウイルス感染症(Covid-19)をどう懸念しているかの違いがはっきりと分かりました。この調査を実施された地点では、日本人は調査を実施したヨーロッパの人達よりウイルス関連のニュースを追い、より多くの旅行計画と購入習慣を変えた事が分かりました。確かに、これは部分的に日本が中国に近い位置にあり、毎年何百万人訪れる中国人観光客の存在からくるというものあるでしょう。おそらくSARS(重症急性呼吸器症候群)やMERS(コロナウイルス)の経験もいくらかの影響があるでしょう。現在、ヨーロッパ、この記事を書いている今、特にイタリアでも感染された人の数は急増しています。今後、これらの考えがどう変わっていくか、はたしてヨーロッパ諸国の回答は日本のようになっていくのか、又は他の国家的な特徴が影響してくるか、このウイルスの影響をより深く読み取る事ができる国際調査となるでしょう。

この国際調査に関して、年齢又は社会階級が回答にどう影響したかなどのデータを含む、詳しい内容をご希望でしたら下記を参照に弊社にお問い合わせください。

 

SynoAnswersグローバルオムニバスについて

SynoAnswersグローバルオムニバスは、グローバル50か国の一般消費者に対してアンケートを行いたい企業をコミュニティ化し、リサーチ対象国に対して一つのアンケートを数社共同で実施するマルチクライエント調査です。

アンケートを随時募集し、対象国に対して5問集まった時点で、隔週でアンケートを実施します。自分の質問と基本属性質問(性別、年齢、居住地、年収、最終学歴)に対する一般消費者男女1000人の回答を一週間で収集し、クロス集計レポートを提供します。

 

Syno社について

Syno Internationalは、CDaaS(サービスとしての消費者データ)をクラウド経由で提供するデータプラットフォームSyno Cloudを開発する北欧発のスタートアップIT企業です。2014年設立以降、欧州、北米、アジアの11都市を拠点に、市場調査会社、戦略コンサルタント、メディアエージェンシー、ブランドや出版社など、さまざまな業種のお客様やパートナー企業に対して、グローバルの消費者データ活用にDX(デジタルフォーメーション)を実現するSyno独自のソリューションを提供しています。

Syno Japan株式会社は、Synoグループ初の海外拠点として2016年設立以降、グローバルの市場調査、カスタマーエクスペリエンス(CX)、デジタルマーケティングにおける、消費者データの収集、プロセッシング、レポーティング、活用を最適化する独自のプラットフォームソリューションを構築しています。2018年にAPACのオペレーション及びIT開発拠点をベトナムハノイで設立し、現在日本、シンガポール、韓国、ベトナムの4拠点で、APACでの事業を越境展開しています。